小児科

外来担当医一覧平成29年05月01日更新

受付時間 診療開始
午前
8:30

11:30

9:00
--- 新谷 才田 新谷 新谷 才田 新谷
午後

(月曜
日の
み)

2:00

4:30
3:00
--- 新谷

予防
接種
【予約
制】
1:30
〜3:30

--- 予防
接種
【予約
制】
1:30
〜3:30
アレルギ-
外来
【予約
制】
1:30
〜3:30
予防
接種
【予約
制 第2土曜
のみ】
1:00
〜2:00
夜診
3:00

6:00
4:00
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新谷

新谷 新谷 新谷 ---

備考欄:赤字は女性医師の診察です。

土曜日午後診の予防接種は、第2土曜日のみとなっております。予防接種・アレルギー外来
・乳児健診受付、お問合せは平日(月〜金)13:00〜16:00 お電話でも可。
子宮頸癌の予防接種を行っています。対象:小6〜高1(相当)

診療時間

・月曜日〜土曜日
午前の診療時間
9:00〜12:00
午前の診療受付時間
8:30〜11:30
・月曜日のみ
午後の診療時間
15:00〜17:00
午後の診療受付時間
14:00〜16:30
・火曜日〜金曜日
夜間の診療時間
16:00〜18:30
夜間の診療受付時間
15:00〜18:00

小児科の予防接種専用ダイヤルについて

平成25年8月より番号を変更しました。
小児科の予防接種のご予約、お問い合わせの際は、
070-5349-4966 又は 070-5349-4967 にお電話下さい。

受付時間は、平日13時〜16時です。(土日、祝日は受け付けておりません。ご了承ください)
繋がりにくい場合もあると思われますが、何度かお電話下さい。よろしくお願いいたします。

※携帯電話・スマートフォンの方は、上の番号リンクから電話をかけられます。


担当医からのごあいさつ

新谷 幸弘 医師
  • 卒業:神戸大学医学部
  • 日本小児科学会専門医
  • 日本小児科学会会員
  • 日本小児アレルギー学会会員
  • 日本小児感染症学会会員
  • 日本外来小児科学会会員
  • 公衆衛生学会会員

新谷 幸弘 医師/写真

これまで、いくつかの病院で小児科一般、救急医療、新生児疾患、神経疾患、アレルギー疾患を診てきました。それらの経験を少しでも地域医療の中で生かしていくことができればと考えています。また、小児科外来の中では治療だけでなく、できるだけ病気をおこさないように予防にも力を入れていきたいと思います。


HPVワクチンの積極的勧奨の一時中止について

平成25年6月17日

厚生労働省健康局長から各都道府県知事あてに平成25年6月14日付で以下の通知文とHPVワクチンに関するリーフレットが発表されています。

・「ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種の対応について(勧告)平成25年6月14日 健発0614第1号」
・「HPVワクチンリーフレット(平成25年6月版)」

内容はHPVワクチンの積極的な勧奨の一時中止です。

  • ワクチンとの因果関係が否定できない持続的な疼痛が複数人報告されたため、その発生頻度が明らかになるまで、一時的に国の積極的勧奨が中止になります。   
  • ワクチンの定期接種は中止ではなく、接種機会は確保されており、有効性と安全性について十分理解したうえで希望者は定期接種として接種可能です。   
  • 副反応に関する調査を十分実施した時点で、国の積極的勧奨を再開するかどうかについて専門家が判断することになっています。


〜当院小児科接種担当医の判断〜

ワクチン接種後にCRPS(複合性局所疼痛症候群:慢性の疼痛性疾患の1つ)やギランバレー症候群、急性散在性脳脊髄炎、アナフィラキシーショックなどの有害事象で苦しんでおられる方の一刻も早い回復と治癒をお祈りいたします。

ワクチン接種後の有害事象は因果関係の有無にかかわらず1人でも少なくなってほしいと強く願います。できることであれば、有害事象がゼロであってほしいものです。

しかし残念ながら、リスクの全くないワクチンは存在しません。ただ、ワクチンが多数の生命を救い、そのメリットがリスクを大きく上回ると考えられる場合、私たち医療従事者は一定のリスクをご理解いただいたうえで接種を推奨しています。

今問題になっているHPVワクチンは、若い人の場合、ワクチンでHPV感染症を70〜80%以上予防できます。その結果HPV関連がん(頸がん、肛門がん、中咽頭がん、膣がん、陰茎がんなど)による死亡を年間2000〜3000人程度減少できると考えられており、接種のメリットは接種のリスクを大きく上回ると専門家は考えています。従って、希望者には一定のリスクをご理解いただいたうえで引き続き積極的な接種を推奨します。接種のメリットとデメリット(リスク)については事前に説明させていただきますので遠慮なくお問い合わせください。

副反応の頻度が明確になるまで接種を一時中断したい方は、接種医にご相談ください。接種スケジュールが多少不規則になっても、必要回数接種すれば十分ワクチンの効果は期待できます。スケジュールの変更は外来までお問い合わせください。

ワクチンの定期接種を中止すれば、多数のHPV関連がんの患者さんが増加すると考えられています。中には頸がん検診で予防できないHPV関連がんも多数(おそらく年間数百名以上)おられます。検診受診率を100%に維持したとしても、ワクチンが無ければHPV関連がんによる死亡数は年間数百名以上発生します。

ワクチンによる健康被害リスク(数十万分の1と推定)よりもワクチンを接種しないでがんになり死亡するリスク(数百〜数千分の1)の方がはるかに高いため、メリットとデメリットのバランスを考えた場合、当院小児科では引き続き積極的な接種を推奨致します。

不活化ポリオワクチン(法定接種)開始のお知らせ

平成24年9月1日から不活化ポリオワクチン(法定接種)が開始されました。

単独不活化ポリオワクチン(単独IPV)が法定接種として各医院で接種可能になりました。
生後3か月以上のお子さんでポリオ未接種者はできるだけ早期の接種開始をお奨めします。

平成24年11月から新たに四種混合(DPT‐IPV)ワクチンも導入です。平成24年8月以降に生まれた方これまでポリオワクチンやDPT(三種混合)ワクチンを一度も接種していない方が主な対象者です。


新しい不活化ポリオワクチン(IPV)のスケジュール
我が国における不活化ポリオワクチン(IPV)の新スケジュールは以下のとおりです。

単独の不活化ポリオワクチンを法定接種として接種する場合

平成24年7月以前に生まれた方、今までに1度でもDPT(三種混合)ワクチンやポリオ生ワクチン、単独不活化ポリオワクチン等を接種した方が主な対象者です。

(基礎免疫)
生後3か月以降に接種開始し、スケジュール・間隔はDPT(三種混合)ワクチンと同じです。
① 通常は初回接種として4〜8週間隔で3回接種(急ぐ場合は3週間隔での接種も可)
② 3回目の接種後約1年〜1年6か月後に追加接種(急ぐ場合には6か月〜1年以内も可)

① の初回3回+②の追加1回の計4回で基礎免疫完了です。8週以上の間隔も接種可です。
生ワクチンを1回接種済みの方は、不活化ワクチン1回接種済みと同じと考え、合計接種回数が同じになるように残り回数を接種します。ただ、生ワクチン2回接種済みの方は不活化ワクチンの法定接種対象者ではありません。(生ワクチン2回接種者も3型や1型ポリオの免疫が弱く免疫不十分です。当院では危機管理として、生2回接種済み者にも、希望があれば任意であと2回不活化ポリオワクチンの追加接種を推奨していますのでご相談下さい。)

(4歳以降の追加接種)
当市は海外に急遽転勤になるご家族も多いのですが、ポリオワクチンが1歳半で免疫完了だと思い込んでしまうと、流行国近隣への転勤後、数年でワクチンの効果が切れてお子さんが守られない状況が発生します。正しい情報を入手しないまま将来免疫が切れて海外でポリオに感染するようなことがあってはいけません。海外の不活化ポリオワクチンを導入している地域では4歳以降の追加接種が必要だとしている国が大半です。しかし、渡航地域によっては適切な情報が入ってこない可能性もあり、危機管理として4歳以降の接種の必要性について正しい情報を知っておくことは重要です。
不活化ポリオワクチンは生ワクチンと比べて効果持続期間が短いとされますが、4〜6歳時に追加接種(5回目)を受けると、免疫持続期間が10〜20年以上長くなります。海外では、フランスのように7回以上接種する国もあり、何回しても過剰接種の心配はなく安全です。
「4歳以降の追加接種」は、厚労省ではまだ検討段階ですが、免疫を長持ちさせる為には必要です。今後4歳以降の接種が法定接種になる可能性は高いと言われていますが、不活化ワクチンでより長期効果を得てお子さんを適切に守る為には、4〜6歳の頃に任意でも追加接種をするのが重要である事を健康危機管理として皆さんに知っていただきたいと思います。

DPT‐IPVワクチン(四種混合)を法定接種として接種する場合(平成24年11月以降)

平成24年11月1日以降はDPT(三種混合)と不活化ポリオ(IPV)が予め混合されたDPT-IPV(四種混合)ワクチンが利用可能になります。

平成24年8月1日以降に生まれた方やこれまでDPT(三種混合)ワクチンを一度も接種していない方が主な接種対象です。
DPT‐IPV(四種混合)ワクチンのスケジュール・間隔は、DPT(三種混合)ワクチンや上記の単独不活化ポリオワクチン(単独IPV)と全く同じです。

DPT‐IPV(四種混合)ワクチンで接種した場合も4歳以降の追加接種(5回目)は長期効果を期待するうえで必要と言われていますが、5回目の接種が法定接種として導入されるかどうかについては平成24年9月時点では不明です。

スケジュール例

4歳以降に追加接種した場合の免疫持続期間

米国の感染症テキストであるRed Book 2009には、不活化ポリオワクチン(IPV)でも「免疫はおそらく一生持続する」と記載され、4〜6歳の接種は米国では最終接種です。そして、それ以降の追加接種は要求されていません。実際、効果が低いとされている初代のIPVでも25年以上の免疫持続がスウェーデンから報告されています。
しかし、現在の強化型不活化ポリオワクチン(単独IPVのイモバックスポリオ)は承認(1987年)後の歴史がまだ20数年しかないため、強化されていても20年以上本当に効果が持続するという十分なデータがありません。そして、今後の研究次第では10〜20年毎の追加接種が必要になる可能性もあります。

また、11月に登場する国産のDPT‐IPV(四種混合)ワクチンは従来の強化型IPVではなく新しく開発された別種類のワクチンですので、長期的なデータは皆無であり、やはり今後の研究によっては10〜20年毎の追加接種が必要になるかも知れませんのでご注意ください。


ポリオ生ワクチン(OPV)の重要性と今後の存在意義について

ポリオ生ワクチン(OPV)はポリオ流行地に渡航する場合に国内にウイルスを持ち帰らないようにする上で今後も存在意義があり、任意接種として引き続き必要です。
メディアの影響でOPVが悪者のような扱いを受けてきましたが、ポリオを撲滅するためにはOPVもIPVもいずれも重要です。
両ワクチンは交易国のポリオ流行状況、国内の衛生状態、ワクチン接種率などに応じて上手に使い分けるべきものであり、どちらかのワクチンの重要性を否定すればポリオの逆襲にあう可能性が高くなります。
今の日本ではIPVの導入が適切ですが、ポリオ流行のリスクが高まった場合にはウイルスの伝播を抑制するためOPVが再び必要とされます。
上下水道が完備され衛生状態の良い日本では、接種率さえ回復すればポリオは流行しにくいのですが、ポリオは感染者千名に対して麻痺発症が1名ですので患者発生が無い=リスクがないとはいえず、震災や洪水など予想外の環境悪化に接種率の低下が重なると今でも海外から流入したポリオが拡大する可能性があります。野生株ポリオのアウトブレイク(発生)があった場合は再び臨時接種としてOPVが必要になる為、危機管理上、国の準備が必要です。

またIPV2回接種者は安心してOPVを接種できますので、各ご家庭でも万一に備えてできるだけ早期にIPVを接種し、必要時にOPVを接種できるようにしておくことは当面重要です。

【参考】

ポリオワクチンに関するQ"A(2012年8月23日版)(厚労省HPより)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/polio/qa.html

【リーフレット】「保護者のみなさまへ」、「どうすればいいの? ポリオワクチン」(厚労省HPより)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/polio/dl/leaflet_120510.pdf
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/polio/dl/leaflet_120601.pdf